株式100%ポートフォリオに違和感
投資を行っていると大体の人は株式の割合はどれくらいが良いか？という問題に一度ぶち当たります。
...株式が長期的には上昇すると思われることから、長期の投資であれば株式の割合を高めた方が高いリターンが期待できる。他の、債券のような非株式資産を加えることはトレンドの反転から利益を得るポジションであり、リターンを犠牲にする行為である...
株式100%ポートフォリオを組んでいる人の考えはこのようなイメージです。
私は株式400万+生活防衛費50万+生活費と趣味用の現金と合わせて470万くらいと、総資産に対する株式割合は85%程です。生活防衛費は20代独身という状況から決めています。生活防衛費は比率ではなく金額で考えているので徐々に株式比率が上がっていくと思われます。
夏のボーナスをそにーのふるさいずみらーれす かめらにつぎ込んでしまったので資産額は足踏み状態が続いてしまっています。
話しがやや逸れましたが、私が思うに株式100%がアリかナシかという疑問が生まれるのは6%という株式インデックスの実質利回りに内心満足していないからではないでしょうか。
個別株投資はする気は無い、けど可能な限り早く資産を増やしたい。
→リスクさえ無視すれば株式100%PFしかない。
というような消去法で辿り着いているような気がしますし、私自身、本当にリスクと向き合った結果が今の株式比率なのか？という違和感を覚えながら命よりも大事なお金をリスクに曝しています。
自分が何をやっているか把握した上で100%としているなら問題は無いです。でも無理して株式100%にこだわるとリスクへの配慮が欠けてしまいがちになるのではないかと恐れています。
そもそも最適なポートフォリオは、最もシャープレシオの高い配分のリスク資産と、リスクフリー資産の2資産のみで構成され、その比率をリスク許容度(ボラティリティ耐性)、またはリスク回避度(超過リターンへの選好)から決定されるべきものです。
（1ーファンド定理とかトービンの分離定理と言われているものです）
資産の配分にあたっては、リスクフリー資産の空売りを行う事も選択肢に含まれています。リスクフリー資産の空売りとは、リスクフリーレートで借金をしてリスク資産に割り当てるというもので、つまりレバレッジを掛けることです。実際にはリスクフリーレート以上の金利がかかるはずなのでシャープレシオは悪くなってしまいます。
借金は割引後現在価値の受取りだという事を考えれば、金利の影響は将来の実質価値に大して影響を与えないとも思えますが...プレミアが上乗せされるのは気分が良くないですよね。
株式100%じゃ我慢できない人たち、具体的にはバリュー株や小型株ETFに投資して取引手数料を献上している人（私も）はまず株式市場PFのレバレッジ化を検討するべきなのかな？と思いました。
例えば資金の95%を現物株に、残り5%を3倍ブルに突っ込めば95+15=110となり、みなし1.1倍レバレッジPFが構築できます。
金利負担、非市場リスクを最小限にし、かつ中長期的に現物のみのインデックス投資を上回るパフォーマンスが期待できます。
ですが、標準偏差が上がってしまうのは事実。不確実性にも晒されています。
ウィリアム・シャープ氏が過去のリスク・リターンを使ってポートフォリオを決定すると、半分以上のパターンで最適なPFから外れてしまうと指摘しているように、長期間の効率フロンティアを引けば自ずと最適なPFが決まるというような単純な話にはならず、リスク許容度、あるいは回避度をどのように推定すべきか、のんびり勉強中です。
ひょっとしたら私にとって最適保有となるPFの株式比率は130%ほどかもしれないですし、逆に60%に過ぎないのかもしれません。100%ピッタリではないのは確かです。
（長期間の効率フロンティアの例です。相当債券寄りのPFが最適だったみたいですが、今後80年の投資に役立つだろうか？とても怪しい。）
ところで、こんな考えが頭に浮かびませんでしたか？
「マクロファクターへの感応度が高いバリュー株や、事業基盤が比較的脆弱な小型株は高ベータ、高ボラティリティである。リスク・リターンのトレードオフのため株式市場PFよりも期待リターンが高く、レバレッジ代用証券としての性質が期待できる。その上金利負担はゼロなのだ。」
残念ながら、空売りを行うことができない機関投資家も同じことを考えていますし、バリュー株、小型株アノマリーは広く知られてしまっており、資金が流入しやすいです。VTVとかVYMとかVBRとか持っていませんか？加えてパッシブ投資家はアクティブ投資家の値付けを抵抗せず受け入れますから、一旦リスクに見合わない水準まで過大評価された株をそのままお買い上げします。
結果的に過去のベータと実現リターンの相関はCAPMから期待される程のものではなく、もし市場平均より高リターンが実現したとしても高ベータ株のシャープレシオは悪くなる傾向にあります。高ボラティリティ株も過去のデータではパフォーマンスはよくありません。
最小分散PFのシャープレシオが高いのも同じ理屈の裏表です。みんな内心では低ベータ株や低ボラティリティ株が美味しいと分かっていても、平均的な投資家は空売り制約やベンチマークとの乖離の防止といった何らかの制約によってそれらを十分に買うことができず、それが低ベータ株が標準偏差に比べて割安に放置されがちな原因のひとつと推測されています。
株式リターンの要因分解_成長株は売上成長、成熟企業は利益率変化に注目。ディフェンシブ企業はどん詰まり。
株式のバリュエーション評価で最も目にするPER。
投資家の期待と、利益と株価の3つの要素に左右される指標なので、PERだけ見てもよく分からないのが実情。
おまけにPERが低いという事は期待リターンの高さを示唆しているものの、将来リターンとして実現するかどうかはまた別の話という問題もあります。
IBMのPEが12倍な事や、アマゾンのそれが160倍であることに不思議は無いとしても、それが将来どう動くかまでは私には分かりません。
が、ある変数を一定のものと仮定することでモヤモヤ感がいくらか取り除けるのではないか？というのが今回の目的。ちょうど本を読んでいたら面白い図を見つけました。
引用元はマッキンゼー・アンド・カンパニーの『企業価値評価 バリュエーションの理論と実践』
この図ではPERを「投資家の期待」と近似しています。現在の株価が現在の企業価値と比較して概ね妥当だとした場合、次の期におけるリターンの中身を推測しやすくなると思いませんか？
例えば、「利益成長と株価上昇がアンマッチであったため、投資家の期待が変化したようだ。」といった感じです。投資先企業のステージに合わせて図を使っていけば自分なりのシナリオを組むことに役立ちそうです。
成長株の場合
成長株の定義は色々（簿価時価比率とか）ありますが、ここでは利益を出し始めた売上成長中の株を考えます。
当然配当性向は0%
売上成長率は時間が経つと最終的には実質GDP成長率程度まで減衰するのですが、営業利益率は時間の経過によってあまり減衰しないとも本書に記載されています。
よって上の図を乱暴に書き換えると下図のようになります。
グレーの部分は変化しないと仮定した要素を表現しています。
このように整理すればPEの変化率（投資家の期待）と売上成長が株主総リターンの源泉となる事がわかります。
現在、グロース株は情報技術セクターに多いのですが、すでにこれらの企業の利益率は高水準のため、利益率の上昇よりも売上成長を目指した方が効率が良いです。（例えば、利益率を40%から41%に上げることにリソースを割くよりも、利益率を保ちつつ売上を10%増やす事に集中する方が良い。フェイスブックは利益率の維持に失敗しそうだが...）
売上が成長しつつ利益率を維持するためにはパイが拡大中で、競合全員で恩恵に与れる市場にアクセスしている事が重要でしょうか。
過去半世紀間のヘルスケアセクターとか
投資家の期待が剥落してくると、売上成長と株価上昇にズレが生じ始め、過去の成長から見ると割安に見えそうですが私には罠が仕掛けてあるようにしか感じません。期待と成長の時間変化が重要なので今の株価が過去の成長に対して割安であるかどうかはノイズに過ぎないのではないか？と思います。
景気敏感型成熟企業の場合
成長株に比べて大きすぎない範囲の期待感、拡大の終わった市場で実質GDP成長率程度の売上成長。資本集約型で低い利益率。競争の激しい工業株や航空株のイメージです。
利益成長が長期的に実質GDP成長率と同等とみなせば、それはインフレ調整後の利益成長が無い株です。投資家の期待が変化することに賭けるようなもので、典型的な万年割安株でしょう。材料無しにはとても買えません。景気の波を捉えることが必要になりそうです。きっと高ベータ株でシャープレシオは低いと考えられます。
マクロファクターを利用せずに自己成長を遂げるには競合にとって模倣するのが難しい独自の方法で利益率を上げる、あるいは政府発注の仕事を利用して資本集約度を下げ、コモディティ化とシクリカルからの脱出を図ることが必要でしょう。希望はあります。利益率が2%から4%に上がってもリターンは倍ですから。
ディフェンシブ成熟企業の場合
素晴らしいブランドを持ち、競合よりも顧客に対する価格交渉力が強く、需要が安定しているため資本集約度はとても低く。株主還元に積極的。食品・日用品、そしてタバコ会社のイメージです。
（資本集約度の高い電気通信、公益株は含めないとします。）
画像は一つ上と同じです。
景気が良いからと言って洗濯機を何台も買って動かすわけでは無いし、一日10食ゼネラル・ミルズのチェリオスを食べるわけでも無いし、コルゲートの歯磨き粉を一日一本贅沢に使ったりすることは無いのでM&Aの影響を除けば売上成長は実質GDP成長率≒インフレ率程度でしょう。
ディフェンシブ企業の悲劇は、成熟した工業株と異なり、すでに利益率が十分に高いということにあり、現在の株価にはそれは概ね織り込み済みです。あくまで大事なのは経時変化をどう予想するかです。それができれば苦労はしないのですけれど、アップサイドが限られているのは簡単に想像できます。
ディフェンシブ企業はインフレ調整後の売上に強力な成長は望めないですし、既に高い利益率を改善して、さらなる成長を目指そうにも限度があるので、事業へ再投資を行ったときの効用はとても低い。おまけに不景気時に強い特徴を活かし、余分な資産は全部株主に還元済みです。利益成長無くして配当成長も無し。そして売上を伸ばすための買収はプレミアをたっぷり付けられた上に、資金は借り入れに頼る。これだけ見れば八方塞がりどん詰まりです。
時折話題になる「タバコ株終わった仮説」、私なりの考えは「PERが一定ならばタバコ株はすでに終わっている」です。成長の罠を利用しないとマトモなリターンは得られないと思います。いつ買っても良い株は存在しないという考えは他の投資スタイルと変わらないと思います。
ゼロ成長リターンである益回りが10%を軽く超えてくれないと個別株のリスクを取ってまで保有するメリットが無いのでは？というのが私の率直な考え。そしてこれから資産を形成する新規投資家のためには過去半世紀バックミラーで素晴らしい成績を残してきた株価には一旦下がってもらわなくてはなりません。
生活必需品セクターは低ベータなのは素晴らしいので小型株含めた等金額加重ETFがあれば最高ですね。
マイクロソフト一発屋芸人と化した我がポートフォリオ_2018年8月の資産状況と内部収益率
月に一度の資産状況の書き出しです。
数字は全て7月31日NY市場引け後のものです。
なお、いわゆる生活防衛費と日常の決済用現金は計上しておりません。
ドル建て資産で3万6935ドルとなりました。
※6月末は3万5625ドル
年初来の累積リターンは新興国が足を引っ張りまだマイナスの海の中。でも今月の新興国株は頑張ってくれた。米金利が上がり続けるとドル安に転じる日がその内来るだろうからそれまで待つ。
内部収益率です。何年か経たないと意味ない棒グラフですね。
最後に投資方針別の一覧です。
今考えていること。
・マイクロソフトだけが頑張っている状況。Azureの成長率は高水準もやや鈍化しつつあることが気がかり。
ROICとPEが一定なら売上成長率の変化が全て。クラウドインフラ事業でMSFTの売上がずっこける前にIBMが鳴き出すと予想しているのでとりあえずホールド。
・戻ると思っていなかった航空、防衛企業。決算の数字は良かったけれど株価は上昇せず。つまり良くない決算だった。どうせすぐ下がるさ。でもこいつらは何があってもストロングホールド予定。NOCは落ち着いたら買い増す。
官需中心の企業は政府からの前払金のおかげで製造業であるのにもかかわらず安定している。安定している事業には安定している株価が付くはずで、投資CFの上昇が目立たない限りPEが下がってきたら積極的に買い向かえる。
・ADBEはひと月前の水準にまた戻ってきてしまった。RHTショック以来SaaSは横目で他を見ながら神経質に動いている。振り落とされてしまったら医療保険株か鉄道株か決済あたりが次の候補。
・インデックス投資関係の知識の大型アップデートによりVTIはそのうち大幅に動かすかも
貯金感覚投資が多数派の世界は株式リターンが年率3%台になるだろう。
論点がずれているのは明らかですが、すこしピントがおかしいやつも市場に参加していた方が厚みとか多様性やらがあって良いと思いませんか？
論点どころかブログ村カテゴリーからもずれてる...
...NASDAQが躓くと新興国も日本もコケそうなのでVIXがどこまであがってしまうか注視しています。
朝見たら9%程上がって14.26%
まだリスクオフの雰囲気とは言えませんが...
保有株ADBEが移動平均線を割ってしまい頭の中でサイレンが鳴り響いています。CRMが反発するかでADBEの運命も決まりそうですがどうなるか？
退避を強いられた場合は医療保険株のHUMかANTMへの投資を思案中。
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もしも、貯金感覚で投資をする人が大多数となってしまった世界を考えます。
株価が上がっても買い、下がっても買いという謎の資金がどこからともなく湧いて出てきます。買い手が常に売り手より多いならば誰が株式を手放すだろうか？
終いには株式のリスクプレミアムは無くなってしまい、リターンは実質消費成長率と同じところになるまで釣り上げられて二度と戻ってきません。(過去の実質消費成長率は年3%台だ)
金融危機になったらみんな震え上がって株を手放すから、そうはならないと考える人もいるでしょうが、近頃の企業はどこもストックビジネスとかサブスクリプション方式とかリカーリングなどと曰い景気変動の波を打ち消そうと躍起になっています。私は信用収縮を伴うような金融危機が消失し、景気変動による不況を調伏する日がいつか来るだろうと考えています。
そうなったら最後、すべての株式がディフェンシブ銘柄扱いされてしまい、安心して貯金感覚のお金が注ぎ込まれる結果、株式リターンは抑制されてしまうでしょう。
加えて、寿命と定年が現在より延びていれば現役時代の投資利回りが現在よりずっと低くても正当化できます。
PER30台が常態化し、売り買いは現金が余っている人から必要になった人に渡すくらいの、細々とした出来高にまで落ち込んでしまう。まさに定期預金感覚の世界で、僕らの知ってる株式市場とは全く異なるものです。
悪い事とは言いません。でもそうなってしまう前に私はそこそこの利回りでお金を手にしたいので、貯金感覚投資が主流になって株式投資が死ぬのは、あと30年ほど経ってからにして欲しいです。
まとめ
・私がリタイアする前に株式が買い上げられたら駄目なので貯金感覚で投資することは社会悪。絶対に許されない。
・私がリタイアする段になったら高値で売りつけたいので貯金感覚投資は正義の投資。労働者が広く資本を所有し新時代の社会主義を建設しよう。
・他人の投資方針に横からアレコレ言う人は老婆心だけではなく、なんらかのポジショントークを含んでいるはず。無意識かもしれませんけど。
VYM → DGSに入れ替え実施。
水曜夜にVYMをDGS(ウィズダムツリー新興国小型株配当ETF)に入れ替えました。
高配当ETFのVYMは、配当利回りと益利回りの比較的高い相関を活かした広い意味のバリュー投資にあたります。しかし割高な米国株の中でやや割安という位置付けのETFを持つよりも、新興国の配当ETFを持っておいた方が良いと思い入れ替えを実施。
DGSは組入銘柄数725社の中小型株ETFで小型株効果の他、等ウェイトによるバリュー効果にも期待しています。
以前からVYMをクビにしようとは思っていましたが新興国株が下がり続けていたのでタイミングを見計らっていました。直近は横ばい、ここ数日は上昇していますね。
アメリカが金融引き締め中なのでもっと下がるでしょうが、そうなったら再び横ばいになるまでまで待ってから、買い進めようと思います。
私の新興国株に対する姿勢は他地域に比べてマシな10年益利回りの縮小。それと米ドル金利との利回り格差縮小に伴う通貨高に賭けるというもの。
この取引でインデックス運用に限れば新興国株のエクスポージャーは米国を上回りました。地域別等ウェイトに近づけるため次は日欧株を買っていきます。
現在は新興国株オーバーウェイトですが何年か先、もしアメリカより割高になってしまった場合はウェイトを引き下げます。
高利回りETFのPFFは株主と経営者を敵に回す金融商品（iシェアーズ米国優先株式ETF）
証券会社のETF売買ランキングで常に上位にいる異質な銘柄があります。高分配でお馴染みPFF（iシェアーズ米国優先株式ETF）です。
2018年7月18日時点の週間保有残高ランキング（SBI証券HPより）
以前当ブログでもPFFを紹介したことがあるのですが、ブログ始めてすぐに書いた記事のため、読み返すと恥ずかしくなるような見識の浅い文章なので改めて書き直してみました。
↓以前の記事です↓
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ETFの最新の概況は下記リンクから確認できます。
巷で言われるPFFの特徴として主に下記3点が挙げられます。
・金融危機時でない時は普通株式より安定した値動き
・高い利回りを誇るがトータルリターンでは普通株式を下回る
・金利上昇時では取引値は下落しやすい
これらはすべて債券的な性質で説明できます。
ここでは普通株式に比べて配当と残余財産を優先的に受け取れる証券として優先株式≒社債とみなして考えます。
まずPFFの分配金は概ね横ばいです。優先株の配当金が横ばいだからです。そのため将来キャッシュフローの割引現在価値である取引値も横ばいになるので基準価格の上昇は望めません。
優先株は普通株式と違い議決権が無く、債権者と比べて支払いが劣後しても許される都合の良い資金調達手段です。
配当割引モデルによると期待リターンは配当利回り＋配当成長率で表されます。仮に配当成長率をゼロとすると名目期待リターン＝配当利回りとなり、分配金利回り6%をもってしても株式の長期的な実質リターンには届きません。株式に匹敵するほどのリスクを背負っていないと市場はみなしています。
また、分配金が横ばいであるPFFは金利感応度が高いです。金利上昇時は割引率が上がるため、将来価値の辻褄を合わせようと市場が価格を押し下げ、利回りを上昇させますが、リスクフリーレートも上がっているため実質トータルリターンは改善しません。
償還日に向かって価格が上がっていくロールダウン効果も優先株には望めません。
一方で配当（利息）の支払いに問題が発生するような時（いわゆるデフォルトが懸念されている時）は価値が下落するリスクが存在します。
PFFに多く組み入れられている金融、不動産セクターのデフォルト懸念が増している時は間違いなく不景気なタイミングであるため、金融危機の時期と重なることが予想されます。また、流動性の乏しい資産のためリスク資産から資金が引き上げられる際には取引値が急落しやすいことも考えられます。
ところで、細かい内容は省略しますがデフォルトモデルによる社債のリターンは
リスクフリー資産＋プットオプションの売り
となっています。
感覚的に言うと、残余財産や利息の支払いが優先される代わりに、債券投資家のリターンは予め決められた利率のみに抑えられ、企業価値が上がった時の利益は株価の上昇として普通株主の手の中に、下がった時の損失はデフォルトとして債券投資家に押し付けられるのです。
しかも財務レバレッジを増やせば債券投資家のお金をそのまま、普通株主のために自社株買いや配当、事業への再投資という形で移転させ、債券投資家にはリスクだけを残すこともできます。
このように、アップサイドが限定的であるのに、ダウンサイドはしっかり存在するという非対称性が社債や優先株投資の性質となります。（優先株式は条項によって性質が異なる場合もあります）
そんな証券を誰が買うのだろうか？となるので投資妙味を感じる水準まで取引値を下げて利回りを引き上げさせます。
デフォルトが発生しなければ国債に比べて高リターンを享受できるようにするのです。というよりも国債との利回り差による超過リターンはデフォルト発生時に殆ど取り上げられてしまいます。
PFFの利益の源泉は保険料の徴収に近く、普通株式が持つ価値創造とは性質が異なります。
その他の問題点として、普通株主と債券・優先株投資家が対立する宿命にあることが挙げられます。経営者は有限責任の普通株主のために任命されているのでリスクを取って事業を回すインセンティブを持っていますが、増えたリスクは事業に成功しても利益が増えることの無い債券投資家が丸抱えです。そのため過剰なリスクを抱え込まないように債券投資家は企業価値をモニタリングしていますが、そのモニタリングコストを負担しているのも債券投資家なのです。
債券・優先株投資家にとっては、投資先企業の株価は上がったら嫌な思いをしますし、下がってしまっても困る立場に置かれています。ボラティリティをショートしているため、PFFや社債ETFはVIXインバース型金融商品の親戚と言ってもいいでしょう。
ここまで社債の評価モデルを軸に話を進めました。投資するにあたっては優先株とは厳密には異なる事をご考慮ください。優先株には普通株への転換などの条項が付与されている場合もあり、評価モデルが複雑になってしまうのです。PFF投資を考えている人はデリバティブやオプション取引。MM理論について書かれた、ちゃんとした書籍を読んでみてください。
もし、私がPFFへの投資を検討するとしたらオプション価格の決定式を頭に叩き込んだ上で
・100年に一度と言われたリーマンショックの記憶が市場に色濃く残っているため、不当に高い分配金利回りとなっている可能性(今度のリセッションは資本主義の死が公然と話題になるような深刻な信用収縮を伴わない可能性)
・リーマンショックでは金融機関は大きすぎて潰せないという実績が残った。次もデフォルトリスクが顕在化しない可能性に賭けるべきかどうか？（→第一次大戦で”戦争は買い”というセオリーが誕生したが、20年後の第二次大戦ではあまり役に立たなかった例もある。底値でPFFを仕込もうなどと考えない方が良いかも？）
・リーマンショックには耐えたが、次はどうか？（早期償還の可能性）
・第三者割当されている優先株の割合と条項の確認及び増資の可能性（取引値の大幅な下落が起こり元に戻らない可能性）
・金利水準のトレンド
・景気の悪いときに価値が下落するという株式との分散効果の低さ
を考えます。
もっと知識が増えれば別の視点があるかもしれませんが...長期的に株式に劣後する未来しか見えないので私がPFFを買うことは無いと思います。
信託報酬にあたる経費率は0.47%
ブラックロック株主の私から言わせていただくとこれは安い。
何せ唯一無二の商品です。
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関連していない関連記事です
期待リターン＝株式リスク・プレミアムは経時変化が重要
将来の株式リターンが分かればとても嬉しいと思いませんか？割引後現在価値はわかるのに一期先の価値が分からないなんて理不尽です。
まずゴードンさんが1963年に作った配当割引モデルからスタートします。株価は将来配当の割引現在価値なので
株価＝次期配当／（期待リターン－配当成長率）
上記式で表されます。これを期待リターンを求める式に変形します。
期待リターン＝（配当／株価）＋配当成長率
期待リターンが高い条件が出てきました。
（配当／株価）＝配当利回り が高いほど期待リターンが高い。
配当成長率が高いほど期待リターンが高い。
で、忘れてはいけないのが期待リターンが高いということは割安であるという事なのであって、高い期待リターンが株高となって実現する話とは別物であるということです。万年割安株、万年割安指数を掴まされないためには、期待リターンの経時変化が重要になります。
最初の式をもう一度
株価＝次期配当／（期待リターン－配当成長率）
株価上昇の恩恵を享受したいと思うならば、分母が小さく変化する必要があります。
もしバリエーションが魅力的だと感じて自動車株や金融、商社株、新興国株指数を多く組み入れている人は
・期待リターン＝割引率＝株式リスクプレミアムが今後小さくなる。
・配当成長率が今後さらに大きくなる。
と予測しているポジションを取っていることになっています。
最初の式の分母を求めるように変形してみましょう。
期待リターン－成長率＝配当／株価＝配当利回り
配当利回り下落に賭けると良さそうです。
配当よりも株価の方が標準偏差が高いため、配当利回りの下落は主に株価の上昇によって演出されます。
株価を主役に置くなら、
配当利回り≒益利回り
と言い換えてもあまり不都合はないでしょう。
よく分散されたポートフォリオなら両者の相関係数は高いですし、利益剰余金も配当金も株主に帰属するお金です。
こうなってくると単純に過去、あるいは他と比べて低いPERが今後高くなるだろうという事を言っているに過ぎず、配当割引モデルを使った取引の不毛さを感じずにはいられません。
次に株式リスクプレミアムの予測可能性を考えます。
先程の配当割引モデルで求めたリスクプレミアムと未来の水準との違いを捉えようとするものです。
期末の超過リターン
＝切片+係数×期初の予測変数群+残差項
この一次方程式を使って過去有意だった予測変数の中身が分かれば自ずと次期の超過リターンも分かるという胡散臭さ。
予測変数は配当利回りや長短金利差でも良いですし、ツイッターで$AMZNが呟かれた回数でも構わないです。
最小二乗法では係数のバラツキが小さくなるような予測変数が予測力の高い変数になります。ただし期間が重なっているので実際の精度よりかなり良い数字が出てくることに注意が必要です。
ここで、みんな大好きバックテストと言いたいところですが私はプログラミングとかよくわからないので、学者やら実務者の肩に乗ります。
（引用元：『資産運用の本質－ファクター投資の体系的アプローチ』アンドリュー・アング）
・10年益利回り（CAPEの逆数）と消費・資産比率が統計的に有意
・配当利回りとタームスプレッドは比較的相関が高いが統計的に有意な程ではない。
・短期国債利回りとインフレはリターンにマイナスだと思われるが統計的に有意なものではない。
米国市場では以上のことがわかります。消費・資産比率はリアルタイムで個人投資家がアクセスできる数字ではないので事実上CAPEしか使い物になりません。
確度を上げるために考えられるのは、10年益利回りと配当利回りが高く、長短金利差が開いている一方でインフレは抑制された状態（←？？？短期金利の低下が長期金利より大きくなるような金融緩和のスタート地点ということか？）に移りそうな地域、国への投資が報われそうです。いつ報われるかは誰にもわかりませんが。
もう一人、Googleで「Shiller PE t-test」で調べたら上の方にこんなページがありました。
期待リターン＝（10年実質利益／株価）＋予想インフレ率
記事中のリンク先にある人が上記モデルのバックテストをしています。
Rスクエアの平方根である相関係数は、米国で0.78。米国外市場では約0.90もあります。
必然か、あるいはデータマイニングか？
かなり似通った線を描いています。
CAPEが有効だとは思いつつも...2014年に米国株アンダーウェイトシグナルが発せられてから4年。チャイナショックとトランプ大統領誕生からの貿易戦争懸念を挟みながらもまだ米国株はモメンタムを保っおり、タイミング投資の難しさを物語っています。
CAPE派の敗北宣言まで、わずか6年しか残されていません！
私はインデックス運用に関しては地域・規模別等ウェイトを目指す猿ダーツ派なので、心穏やかに成り行きを眺めたいと思います。
アング『資産運用の本質』読書メモ②「株式プレミアム・パズル」
飽きて投げ出すのだろうと他ならぬ自分が思っていましたが続きます。
前回と同じくアンドリュー・アングの『資産運用の本質－ファクター投資への体系的アプローチ』の自分用メモ書きです。
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斜体文字は引用部分
赤文字は私のコメントなので無視してOKです。
”ここでは社会のすべての主体が代表的経済主体、すなわち平均的な個人または平均的な投資家だと仮定する。平均的な投資家は、株式を保有する対価として株式リスク・プレミアムを享受する。”
”最も基本的な消費モデルにおいては一人あたり実質消費成長率という一つのファクターしかなく、その他のファクターは消費に影響するという点でのみ重要である。”
”株式プレミアム・パズルとは、リスクファクターとして消費を用いると株式プレミアムが想定より小さくなってしまう現象を指す。”
”ラジュニシュ・メーラとエドワード・プレスコットが書いた論文がこの難問に挑んだ。その中で彼らは、合理的なリスク回避レベルであれば、リスクフリー資産に対する株式プレミアムは1%よりかなり小さいと主張している。”
→すべての企業の利益は誰かの消費に根ざしているとするならば、平均的な投資家が享受する利益もまた、消費の成長率に落ち着くというのは自然な考えといえる。しかし消費の成長率は実質年3%程度である一方、過去200年の株式の実質リターンはこれよりもかなり高い。これをどう説明するか？
”市場のリスク回避度は（時として）非常に高い”
”非常にリスク回避的な代表的経済主体は株式を保有する際に大きなプレミアムを要求する一方で、時間的に極めて安定した消費を望むが、それを抑制するためにはリスクフリー・レートは非常に高くなる必要がある。”
”「なぜ株式のリターンはそれほど高いのか？」という問いは「なぜリスクフリー・レートはそれほど低いのか？」という問いと表裏一体なのである。”
”株式プレミアム・パズルはリスク回避度が経時変化するモデル群によって説明することができるが、（以下略）”
”消費が習慣水準に接近するにつれて限界効用は非常に高くなるということが景気後退期に起こるのである”
”経済主体の消費水準自体は景気後退期に低下するが、その消費低下が小幅であっても習慣水準に近づくにつれて危機感が募るのである。
→不況で残業が減り、収入が5%減ったら小遣いが半分になってしまった家計を想像したい。食事の量は半分にできないし、負債の返済額も半分にはならない。好景気時なら捨て置いただろう端金が急に輝き出す。
含み損があるとはいえ、まとまったお金が「まだ」証券口座に存在していたとしたら？使ってしまわないだろうか？あるいは使わざるを得ない状況に追い込まれないだろうか？資産運用などに興味の無かった友人が、貯金を使ってやや値下がりしたタワーマンションを購入したなどと聞いてしまったら？方針がブレやすい私みたいな投資家はこのような局面でも投資を続けられるか非常に怪しい。
標準偏差がたった15%の資産を持つだけで7%の実質リターンがいとも簡単に得られるのならそれはハイリスクな投資とは言えない。辻褄を合わせるための罠が仕込まれているはず。
残念ながら平均的な投資家は、景気後退期になると期待リターンの高い資産をむざむざ売り払うことになっている。
株価が下がってメンタルが大ヤラレすること自体は問題ではなく、株価が下がっているときは所得も落ち込んでいる。ということが本当の問題であり、リスク許容度を試してくる真の要因であると解釈。
そして、国債のリターンが株式よりも低いのは景気後退期に価格が上がる保険のような性質を持つからである。
あなたは平均的な投資家とは根本から違う外れ値にあるのかもしれないが、代表的な投資家は景気後退期には非常にリスク回避的になることは頭に叩き込んでおきたい。そのような時、みんなと違うことが出来るような状態を作りたい。
”多様な投資家”
”株式の大量保有を検討しているアセット・オーナーにとって、多様性の考慮は重要である。”
”自分が市場に対してどれくらい乖離しているかということだけでなく、全投資家の分布の中でどのような特徴をもっているかも考えなければならない。”
→バフェットさんと私達では投資資金の調達方法からして全く異なるし、バフェットさんの持ち株が一時的に下がったとしても、彼の生活が立ち行かなくなることは無い。一方私はそうはならないとは言い切れない。ブログなどで「あの人も株式100%だ」と言って自己正当化するのは簡単だが、何よりもまず景気後退期、あるいは自分にとっての悪環境期を把握するところから始めたい。
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本章では他にも「災害リスク」と「長期リスク」をパズルの説明に当てています。
説明が足りないとか、結論がどこから出てきたのかよく分からないと感じた方もいるかもしれませんが、これはあくまで自分用のメモとなっております。気になる人は是非本で続きを読んでみてください。この本は個人的にアタリだと思っています。
やる気が残っていたら次は株式の期待リターンの章について書くつもりです。
アング『資産運用の本質』読書メモ① 「長期投資は短期投資である」
少し前、Kindle版の『資産運用の本質－ファクター投資への体系的アプローチ(アンドリュー・アング)』を購入しました。
驚異の55%オフとなっていまして、まさにバーゲンハンティング。
わずか4131円の出費で済みました。
Kindle本なので厚み重みはわかりませんが、ボリューム満点の本なので読み進めつつ、気になった箇所を自分用のメモ書きとして したためるものです。
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以下、斜体文字は上記書籍からの引用部分。
赤文字は私のメモなので無視して構わないです。
”動的ポートフォリオ選択問題は、一種の最適制御問題である。これは動的計画法によって解くことができ、同じ手法は原子力発電所や月へのロケット移送、複雑なデリバティブ証券の価格評価にも使われている。”
”ポートフォリオ選択は、文字通りロケット科学なのである。”
”動的計画法は、長期投資期間の問題を一期間の問題の繰り返しへ変換する”
”長期投資期間における動的計画法の解法を知ることで、長期投資に関して広く信じられている二つの誤解を解くことができる”
”バイ・アンド・ホールドは最適ではない”
”バイ・アンド・ホールドは毎期取引を行う最適な動的戦略に劣後するため、長期投資はバイ・アンド・ホールドではなく、購入と売却を継続的に繰り返すことになる。”
”バイ・アンド・ホールドにまつわる混乱は、ジェレミー。シーゲルによる『株式投資 長期投資で成功するための完全ガイド』を多くの人が誤って解釈してしまったことも部分的に起因する。"
"この書籍はしばしば「バイ・アンド・ホールドのバイブル」と評される”
”シーゲルは株式への長期にわたる配分にこだわることを唱えており、（中略）一定配分比率を維持するために、投資家は株式が下落すれば株式に追加配分する。すなわち長期投資家はバイ・アンド・ホールドするのではなく、常に売買するのである。”
→本国でもシーゲル教授の本は投資家に混乱をもたらしている模様。
上の引用部分に違和感を覚える人は、知らず知らず給与所得からの入金をアテにしているのかもしれない。リタイア後に現金無しの株式100%PFを組めば別の視点が見えてくるだろうか？
シーゲル教授が推奨した株式ウェイトは、30年間リスク選好派であり続けてようやく約140%に達する。
別のページではリバランスプレミアムは年1%程度とあるので、手数料を考えると1万ドル以上のリバランスが最小ロットだろうか？ウェイト調整用として、レバレッジETFを採用すれば3000ドルくらいからでも効用は期待できるか？
”長期投資は短期投資である”
”もう一つのよくある誤解は、長期の投資期間を想定するから、長期投資家は近視眼的な短期投資家と根本的に異なるというものである。”
”長期投資家は何よりもまず短期投資家なのである。彼らは短期投資家が行うすべてのことを行い、長期の投資期間という利点があることから、それ以上のことを行うことができる。”
”動的計画法の解は、長期投資家して成功するためには短期投資家として成功することから始めるべきであることを示唆している。”
”もしリターンが予測不可能なら、長期投資期間のポートフォリオ・ウェイトは近視眼的ポートフォリオのウェイトと一致する。”
”長期投資家は独立したコイン投げを毎期繰り返すことになる。最適戦略は、毎期の資産配分を近視眼的な投資問題のように扱いながらポートフォリオのリスクとリターンを毎期管理することなのである。”
→イングソックのような言い回しがとても好き。
解が不明な最大収益の複利運用には、毎期最適化を行った単利運用で追いつくことができる。（イェンセンの不等式）
長期的に見れば米国株式の収益性に魅力を感じたとしても、近視眼的に見て期待リターンの高い他の資産を組み入れることはなんらおかしくない。むしろそれを行ってから初めて長期的視点の配分を行うべきであると読み取れる。
リターンが平均回帰する場合や、予測可能な成分を含んでいても最適戦略は有効だと後述されている。例えば配当利回りの高い地域の株式の配分を増やす事が有効だろうか？資産の期待リターンは経時変化する(大暴落の瞬間が最も高い)のでVT100%の運用がここで言う最適なポートフォリオでは無いのは確かか。
二つの話をまとめると
期待リターンあるいはリスクにターゲットを置き、バイ・アンド・ホールドではなく常にリバランスを行いなさい。
と解釈。もちろん著者の気持ちは違うかもしれない。
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この節で書かれているのはアカデミックな人たちの言う「最適な」ポートフォリオであって、個人投資家における税引き後、手数料調整後の最良なポートフォリオ選択では無いことにも留意するべきでしょう。
俺たちの東証でETFのマーケットメイク制度が始まります。
流動性・売買高に難ありとされてきた東証ETFですが、7月2日からマーケットメイク制度が始まります。
細かい内容は上の日本取引所公式ブログに書いてありますが、簡単に言うと証券会社にインセンティブを与え、流動性を供給していただくというもの。
日本株ETFなら1000万円、外国資産ETFなら500万を一度に売買しても板が壊れないようにするらしいとのことで、ここにきて東証ETFの魅力が増してきます。
対象のETFはまだまだ限定されたものですが、投資家とマーケットマーカーの層が厚くなれば拡大も期待できるでしょう。
単純なTOPIXやMSCIコクサイでは投資信託でもイヤな思いをしない水準のコストになっていますから、それ以外の指数やスマートベータETFの利便性向上がとても嬉しいです。
例えば
iシェアース MSCI 日本株最小分散ETF（1477）
（NYSE上場のJPMVの円建て指数、楽天証券なら売買手数料はタダ）
他には、
ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 外国債券・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本・為替ヘッジあり）連動型上場投信（2512）
（為替ヘッジは不要とか、外債不要論は心の底から同意します。ただ国債はマイナスのリスクプレミアムが現出することもあるので、値上がり期待で持つのは良いと思います。ただし単体ではダメ、株とセットで持つと効果を発揮する。）
あとは
ラッセル野村小型コア・インデックス連動型上場投資信託（1312）
（6/29の売買代金は0万円。でもちゃんと流動性があるなら欲しいETFです。信託報酬は0.5%と破格の安さになっております。）
あたりでしょうか。
新制度が上手く運用されることを願っています。
資産下落の責任を新興国株に押し付けるクソダサい投資家は私です_2018年7月の投資資産と内部収益率
6月はお仕事が繁忙のため更新をサボってしまいました。
でも月初の資産状況の書き出しはこうしてやっているので、時間はいくらでも作れたはずなのです。つまり仕事とか繁忙というのは言い訳に過ぎず、ただサボっていただけです。
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6月29日NY市場引け後の資産状況です。
ドル建て資産で3万5625ドルとなりました。
※5月末は3万6013ドル
つづいて年初来の累積リターンです。
-5%台がお披露目VTI100%どころか定期預金100%の人にすら劣後しまくっている投資家と化した私。
そう、悪いのは全部新興国株です。
新興国株が悪い。私は悪くない。
でも私には見える。良好なバリエーションに支えられた新興国株が、まるでサナギが美しい蝶になって大空へ飛び立つかのような姿が見えるのだ。
内部収益率です。年利-11.41%の半年物定期預金と同等のパフォーマンスを実現しています。非市場リスクを抱えた投資家の末路です。絶対に参考にしてはいけない。
最後に投資方針別の資産一覧です。
短期的な方針と今考えていること。
・新興国株へのオーバーウェイトは維持。
・アドビが上手く上振れしてくれるか注視、無事上がってくれたらキャラが被っているマイクロソフトの利確に動く。下がったら両方とも売る。次は決済か半導体だろうか。現金も魅力的。
・ボーナスは新興国小型配当のDGSかロシア小型株のRSXJに投入。支給日は来週末なのでまだ実行せず。
・航空・軍需株はバイ・アンド・ホールドと決め込んでいるので何もしない。ポジションサイズの調整と売却の封じ込めを行っている以上、買いのタイミングが重要になっている。むやみにナンピンはしない。予想PEを見る限りではだんだん買える水準に近づいている印象もあるが、市場を侮ってならぬ。金利上昇と原料高の影響を織り込んでいるか？保有している銘柄は一緒の動きしかしないので、ボーイングやテキストロンの追加も検討中。HEICOの取扱をSBI証券に懇請。（フォームにぶち込んだだけ）
・ブラックロックはなぜ下がっているのか皆目分からない。未だにSPYが人気ETFなのだから、バンガードの脅威といっても限定的ではなかろうか？AUMもちゃんと増えている。
新興国株はインフレと正の相関性を持つが参考にはしない
インフレーションは消費や新規投資の減退をもたらすため、株式に向かい風になるというのがよく言われます。
クーポンが額面で支払われる債券も、やはり良くないという向きが多いです。
しかしそこは我らが新興国、インフレという逆境にも負けずに外れ値を叩き出しています。
Inflation and the Inflation Risk Premium | Columbia Business School Research Archive
1970年から2010年までの地域別インフレーション・ベータの推計です。（インフレーション・ベータはインフレに対する資産の感応度）
先進国株、中でも北米ではインフレーション・ベータが大きくマイナスです。よく言われるようにインフレが進むと株式のリターンは悪くなります。予想外のインフレに対しては-0.99とほぼ逆相関と言っていいくらいです。
一方新興国を見るとインフレ、予想外のインフレの双方に対し、債券も株式も相関性は正です。それも1に近いため（現地通貨ベースで）インフレ率の上昇と株式リターンの上昇は同じ程度にあります。
話が本筋から離れますが、予想外ではないインフレに対する債券の善戦振りにも注目。
市場は予想されるインフレ率分、債券を割り引いて値付けをします。クーポンの再投資とリバランスを行えば名目債券でもインフレ期に対応できるのでは？と若干期待が持てます。
TIPSは逆にインフレリスクプレミアムという保険料が載り（価格は上昇、実質利回りは低下）、財務省が保証する国債なのに金融危機時に価格が下がったほど流動性に難のある資産なので私はあまり魅力を感じません。
予想外のインフレはコモディティ要因が多くを占めるのですが、太陽光とシェールオイルのおかげで弾力性が増してるとすれば、突然ドカンとインフレが進むなんてこと起きづらいと思うんですけどね。ドル安要因をどれくらい市場が織り込んでくれるか...
結局未来はわかりません。
本題に戻り、国ごとのインフレーション・ベータが下の画像。
濃い青の棒は統計的に有意な結果を示すそうです。
新興国をバスケットで買えばインフレに耐性がある。と言っても単一の国でみるとバラバラです。やはり分散が大事なのでしょう。
ここまで数字を見てきましたが論文ではデータが2010年までとやや古いです。加えて新興国株のインフレ耐性が強いのはなぜなのか、私には見当もつかないです。金利が高いからか、またはGDP成長率なのか、人口増加なのか、貿易額なのか、消費者と経営者のマインドの問題なのか、あるいは市場の効率性であるのか？
もし、これを手がかりに投資を判断しようとすると、考慮するべき変数が多すぎるのです。まったく同じ市場環境が存在しない以上、この数字は私にとってあまり参考になりません。アメリカの利上げとは別の話でもあります。
ただ、先進国のセオリーは新興国だと当たり前のように通用しないこともある。ということだけ頭の片隅に留めておきます。
インデックス志向の人間がグロース株投資戦略を組む。撤退戦としての低リスク個別株運用へ
今月の初めに少しだけVGKの買い増しを行い、よく分散された資産がポートフォリオの半分を超えました。
インデックス投資部門の内訳は
米国（VTI+VYM） : 44%
欧州（VGK） : 15%
アジア太平洋（VPL） : 7%
新興国（VWO+DEM） : 34%
となり、新興国株オーバーウェイトの状態は維持です。
パッシブ運用の割合が増えてくるとアクティブに動きたくなるのが悪い癖。個別株投資も同時並行で楽しんでいます。
...楽しんでいるのですが、こと個別株運用に関しては私のリスク許容度がとても低いことに最近気づきました。
なので個別株投資戦略を練り直す必要が出てきたのです。
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上げも複利なら下げも複利
まず、個別株投資に向き合うにあたって、私が前提としているのは今後10年程度米国株が停滞するというシナリオ。
停滞といっても、一回のリセッションを挟んだ上で、底値からの回復期を経て再び高値を追うまでに最低でもそれくらいの期間を要するのではないか？というもので、文字通りに横ばいで推移すると思っているわけではないです。
よく証券会社の回し者ブログなんかでは「時間を味方に複利で増やす。」メリットが謳われる事が多いのですが、下げ相場では一転複利の業火で雪だるまが溶けていく事を無視して話を進めている事が多いように思います。
個人的なリスク許容度の問題ですが、今後市場ポートフォリオのリターンが下に凸な曲線を描くと考えたとき、パッシブ100%の運用は非常に心もとないと感じます。なにぶん、アベノミクスのスタートとほぼ同時に社会人になり投資を始めた身ゆえ、勤め先の体力含めてちゃんと投資を続けることができるか今さらながら心配しています。底で買い増しすれば良い？その時職が有ればそれもいいですね。
リバランスで複利効果を断ち切る。
下げ相場において、複利の力でぶん殴られたくない人がどうすれば良いのかというと、リバランスを行い単利で運用する事が候補に上がります。
仮にバイアンドホールドのパフォーマンスが下に凸な関数を描く場合
算術リターンの和（単利）≧算術リターンの積（複利）
になる性質があります。
この期間においては、バイ・アンド・ホールド運用はリバランスによって時間分散を断ち切った単利運用に勝てないのです。
キャッシュポジションが存在する期があるのだから当然のことを言っているだけなのですが、すこし算数を持ち出すだけで「投資にはメンタルが重要」などと言い出す必要が無くなります。「損切りが重要」「資金管理が...」とか言葉尻だけ知ってても私のようなバカには意味が無いのです。これ全部リバランス効果とショートボラティリティを言ってるだけです。いや、結果を出していない私が偉そうに何か言える立場では無いのですが。
で、この単利運用に近づけるためには、とある資産が上がりウェイトが大きくなりすぎたら売り、一定以上下がったら損切りを行って（マイナス方向の）複利の世界に足を踏み入れないように動かし続ける必要があります。
全部キャッシュに変えてしまうのもアリです。でもタイミングは分からないので常に一定のウェイトをリスク資産に曝しておきたいというのが私の考え。
ここまで債券や現金ポジションは下げ相場で有利だ。
という簡単なことを回りくどく書きました。忘れっぽい私の為にです。二項ツリーを作れば、イェンセンの不等式とか知らなくても簡単にリバランス運用の優位性が理解できると思います。
現金同等ポジションとしてのグロース株
では具体的に何をすれば良いのか？
金融引き締めに向かっている中で、最後まで上昇する資産を捕捉する事が必要になる。パッシブ運用に頼れる段階では既に無く、債券の組入をスタートしてジッと待つのは市場ポートフォリオの益利回りが債券利回りを下回るか、ラッセル2kやQQQが下向き基調になってからでもそう遅くは無い。政策に左右されてトレンドが突然死する可能性を考えると単純な債券のベア型ETF運用は取れない。
すると今はモメンタムのある株かグロース株しかないなと。でもアップサイドはもはや限定的で、撤退戦であることは意識しないといけませんね。徐々に現金比率は増やして行きたいと思いますし、株式の部分も現金同等、あわよくば利益確定できれば十分程度の心構えで臨みたいと思います。
人によっては素材株とかコモディティとかREITのベア型ETFに先回りで突っ込んでいるのかもしれませんけれど、私はまだそのレベルまで達していません。
トレード戦略(仮)
成長株投資の本はまだ読んでいないのですが、自分なりの戦略を少し試してから反省会も兼ねてじっくり読もうと思います。
なので以下の戦略はインデックス投資の哲学がベースで、そのうち変更するかもしれません。
①集中せよ
今回買おうとしている対象はグロース・モメンタム株となる。
ところがシーゲル教授もファーマも、他のみんなも成長株への分散投資は長期的に見ると良くないとしている。小型成長株が特に悪い。
グロース株への長期分散投資でバイ・アンド・ホールド！というのはインデックス投資家としての私の宗教に真っ向から対立する。
というわけでその逆を行くしかない。常に売り時を意識した近視眼的な集中投資を行う。
銘柄数の目安としては、ダウの負け犬とかホニャララ10種なんてものがあるくらいなので、10種も揃えると（スマートじゃない）ベータが発生してしまう恐れがある。よって10社未満に抑えるべきではないだろうか？
資金量とも相談して、とりあえず3社から5社程度をターゲットにしたい。それ以上の数を揃えたいと思ったら一番成績の良くない銘柄と入れ替えることとする。
投資資金のロットは20万円≒1800ドル程度。ロット単位で売買する。手数料率から考えたら1万ドル以上が理想だけどそんなお金は無いの...給料やボーナスを増やす努力も欠かせない。
②損切りラインは厳守
損切りラインは72の法則から見て7%に設定して様子見。7.2%から先は複利の世界が暗い顔を覗かせるので単利運用の戦略にそぐわないと考える。
もちろん雲行きが怪しいと感じたらラインに達する前に切ることも選択肢に入れておく。
③投資ユニバースは新高値銘柄
ずっと右肩上がりの銘柄が良く、ボラティリティが低ければ一層良い。直近の1ヶ月を除く1年リターンが高い株はモメンタムの継続が期待できる。買った瞬間からモメンタムが消失したら売ればいいので初動の結果が正しいか比較的早期に判明する。
④ファンダメンタルズ分析はあまり当てにしない。
経験豊富な方には別の視点があると思われるが、私にはまだマトモな分析はできない。加えてセミストロング型の効率的市場仮説の信者としては公開情報の分析にあまり意味を感じないというのもある。マーケットの集合意思が株価に現れているはずだから素直に新高値を追っておけば十分だと思う。決算とライバルの動向くらいはチェックするが1番重要なのは他の投資家の動向、つまりは株価にあると予想。
⑤高値波乱銘柄には近づかない。
高いボラティリティは将来キャッシュフローの不確実性が株価に現れているものであるし、高リスクそれ自体が高リターンを期待される要因になるため株価がその分割り引かれる恐れがある。これはCAPMの考え方とも矛盾しない。
⑤売り時
難しい。トレンドを割ったら黄色信号で、戻りそうにないor株価上昇をお祈りするような状態になったら売るという程度の方針。メンタルという言葉が出そうになったら撤退する。あとはパターンを見て覚えていくしかない。上昇に比べて下げは急だから機敏に過ぎるくらいで丁度いいと思う。
以上が大まかな方針です。
現状のポートフォリオではマイクロソフトとアドビシステムズの2社がこの方針下で保有(アドビは早速アフターで決算セールが開催されており、試されている感じ)。残る軍需株とブラックロックは長期投資前提で行きます。
インデックス運用へのニューマネー投入は夏のボーナスで買うVGKかDGSを最後に優先度を下げ、以降は個別株と現金ポジションの構築に回そうかと思います。
ここまで読んでいただきありがとうございます。
色々と気づくのが遅すぎた。もう旨味なんて殆ど残ってないだろう。
1年前の自分を思い切りぶん殴りたい気分だ。
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おまけ：自問自答集
Q1：米国株が下に凸の曲線を描くなんてことは起きないのでは？
A1：This Time is Different.
ITバブルの頃にもニューエコノミー論とかありましたよね？
国際分散もレンジ相場対策として有望だと思われるが当面日本とADR以外の米国外株はパッシブ運用を原則とする。
Q2：長期的に見れば下げ相場のことなど気にしなくても良いのでは？
A2:10年は非常に長い。数年先のリセッションで大損こさえて40歳近くまで含み損とか耐えられそうにない。個人のリスク許容度と選好の問題なので、私はそうする。というだけ。
資金量が小さいうちに色々な戦略を試してみたいというのもある。将来的にはパッシブオンリー運用に落ち着くかも。
Q3：VTの方が下がるというなら愚直に積み立てを継続していくのが良いのでは？
A3：バイ・アンド・ホールドとリバランス運用の比較であって、入金投資の話はしていない。
Q4：売買を繰り返したりしていると100%VT運用に簡単に負けるのでは？
A4:株式とキャッシュや債券のディスパージョンにより、VTの買い持ち戦略に対して長期的には高確率で負ける。ただし今回のは下げ相場への対策が目的の近視眼的投資であり、徐々にCPは増やしていくし、底を打ったらパッシブ全力に切り替えるつもり。
さらに言えば厳格な損切りを行う場合の個別株運用と、VT100%運用ではリスク許容度が全く異なるのは明白である。両者を単純にリターンのみで比較する意味は乏しいと考える。
Q5：そのちっぽけな運用資産でトレードwwwwwww
A5：そういうガチなツッコミはやめて下さい。とても効く。
先進国株と新興国株の共変動は強まる傾向に
新興国株の魅力は先進国を凌駕する累積リターンと、先進国世界との共分散による効率フロンティアの拡大です。
ところが、かつての日本株が同じ道を辿ったように、グローバル要因の株価変動が大きくなっているようです。
以前から何となく そうだろうなーと思っていましたが、日本銀行のワーキングペーパーで示されてしまいました。
（論文）株式リターンのグローバル共動性：傾向と決定要因 : 日本銀行 Bank of Japan
上の画像のデータは2015年までのものなので原油価格や金融緩和による全部バブルの影響は考慮しなければなりませんが、サンプル期間を通じて新興国株のグローバル株式に対する共変動は漸増傾向です。
面白いのは経済開放が他の国より進んでおらず、世界株の時価総額シェアも低い中国の数値です。2000年代後半以降は共変動が他国より際立って強く、そして安定しています。
経済規模や貿易額を考えたら当たり前のような気がしますが、想像以上に一緒に動いているという印象。
中国株や隣接する経済圏の株は新興国株指数に多くのウェイトを占めるため、新興国株の変動はグローバル株式と大差無いと思わせる内容です。
ではなぜ新興国株の累積リターンは先進国より高いのか？
例えば比較的高いインフレにある新興国の企業は利益余剰金をすぐに再投資するインセンティブが強く、使わなくても価値が毀損されるため事業のレバレッジが強まる。つまりハイリスク・ハイリターンなだけである。
という筋書きが頭に浮かんだが、もちろん違うかもしれない。
あるいは、過去50年間程度の短いサンプル期間では現れなかったリスクを市場は織り込んでおり、一見割安に見えるがひとたびリスクが顕在化すれば一気にこれまでの超過リターンがすべて吹き飛ぶようなケースも想像できます。
ともかく、ある日突然相関性が消失することもありえなくはないのが新興国株なので、一国集中はなるべく避け、分散に務めるべきだと思います。
6月のテーマは米銀のストレステストだったのですが...。2018年6月の資産状況と内部収益率
強烈な金利天井シグナルを出すことに定評のある金融庁から5/18にこんなメッセージ。
嫌な予感はしていました。
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月に1度の集計日と内部収益率の報告です。
5月31日NY市場引け後の資産状況です。
ドル建て資産で3万6013ドルとなりました。
※4月末は3万5858ドル
イタリアが騒いでいた時に、2月からずっとぐずついていたJPモルガンを売却。
『投資家のための金融マーケット予測ハンドブック』を慌てて本棚から取り出した雑魚投資家は私です。
6月末のストレステストまで持っているつもりでしたが、機会損失のある世界の住人なので切り捨て。
で、代わりにVLUE・MTUMの両方に入っているVLOを買うか、VGKの買い増しに動くか、ボーイングにするか、ロシア小型株ETF買うか悩んだ結果、結局かアドビになっています。
あれこれ個別株の売買を考えるのは楽しいのですが、これでは単なるワンテンポ遅いリバランス戦略ではないかと思ってきました。単利運用で右肩下がりの市場に強い！
個別株の選定経緯については別の機会にまわしますが、基本は52週高値買い、より高値売りを目指しています。売り時が難しい...ブラックロックとかどうしよう？って感じ。
つづいて累積リターンです。
やや微増ですがまあ誤差ですね。
累積リターンは単純に入金額と配当込みリターンで計算しています。そのため、例えば突然数千万の遺産が転がり込んでくると意味を成さないグラフになってしまいますが起きない事をアレコレ論じてもしょうがないので深く考えない。
前回の記事で「TIPSはインフレヘッジじゃない！」とか言ってましたが名目リターンがマイナスの人間の発言であることを割り引いて見てほしいです。
次に内部収益率です。
キャッシュフローを考慮しても年初来の年率換算複利リターンはマイナス。
ずっと現金を持っておいたほうが良かった！
最後に投資方針別の資産状況です。
7月にある夏のボーナスはVGKかVPLにしようと思っています。
